雨漏り修理｜対処法と注意点、火災保険の適用条件

雨の日になると憂鬱になる雨漏り。雨漏りが起こると、一番安心できる空間である自宅なのに心が揺さぶられます。この記事をご覧になられている方は、今まさに雨漏りが起きてしまい、困っているのではないかと思います。
建物は、雨や日差し、風、雪などの影響を受けて劣化していきます。屋根や外壁の劣化箇所からは、いつの間にか雨漏りが起きているという事態もあります。雨漏りは原因箇所の発見が大変難しく、プロに相談するしかありません。

そんなあなたに雨漏りが起きた時、少しでも不安を小さくするために、あなたにできる事と対処法を解説します。もちろん雨漏り修理に「火災保険が使える」条件、ポイントについても解説します。また、これを悪用する業者もいるので、火災保険を利用する際は気をつけなければなりません。正しい知識を身に着け、安心、納得の屋根修理を行いましょう。

雨漏り修理　緊急対応（自分で）DIYの方法

ブルーシートをかぶせる

ブルーシートをかぶせることで、一次的に屋根から入ってくる雨水を防ぐことができます。雨漏りの原因をそのままにしてしまうと危険なので、一時的ではありますが、ブルーシートが大変役立ちます。

防水テープを貼る

雨漏りがある場所や窓枠の隙間などには防水テープ（防水加工したガムテープ）などで一時的に雨水が侵入してくるのを食い止めることができます。 応急処置としては最もリーズナブルで効果的な方法ですが、だんだんと剥がれてくるので長持ちはしません。

コーキングする

コーキング材を使って隙間を埋める方法です。プロも使う方法ですが、素人が中途半端にやってしまうと修理業者が実際に作業してくれるときの妨げになってしまう場合や、さらなる雨漏りも発生しかねないので、おすすめはできません。

釘の打ち直しや板をはるなどのDIY全般

木の板や防水シートなどを貼り付ける本格的なDIYでの雨漏り修理も考えられますが、こちらもコーキング同様に、素人が下手に作業をしてしまうとあとでプロに頼んだときに作業しにくくなります。
一度板を剥がさなくてはならないため、作業の過程が増えてしまい料金も高くなるのでおすすめできません。

雨漏り修理を業者に依頼するとしても、今まさに雨漏りをしているなら何かしらの応急処置をすぐにでもしたいところです。とは言え、雨漏り修理は危険な屋根に上がらなければいけません。屋根はすべりやすく、今まで屋根に上がったことが無い人はその危険性もイメージできないと思いますが、屋根がある高さは地上から数十メートルにもなっているため、落ちれば当然ケガや大事故に繋がります。 安全第一で、自分自身でできる範囲にとどめましょう。くれぐれも危ないと思ったときはすぐに中止して修理業者に見てもらうことを優先させましょう。

雨漏りの原因、箇所の特定

雨漏りのメカニズム

雨漏りは、建築物の内部に雨水が侵入して、室内に水滴が落ちたり壁や天井などに雨染みができたりすることをいいます。雨漏りが起きる原因は、経年劣化、台風、地震などの自然災害、何らかの衝撃による損傷、施工不良などが考えられます。雨水はいたるところから侵入する可能性があり、侵入場所と雨漏りが起きている場所が同じとは限りません。そのため、雨漏りの原因を特定するのは難しいことがあります。

たとえば、天井のシミがあったので、天井に一番近い部分から雨漏りがしていると思われがちですが、天井がある側とは反対側の屋根から雨が伝って雨漏りになっているケースや、目で見える屋根の瓦のズレが直接的な雨漏りの原因ではなかったり。屋根材が割れているのが原因だと思っていたら、その内側の防水シートが腐食してしまっていた。コーキングで補修したが、そこは雨漏りを発生させていた直接の場所ではなく雨水の通り道だったので、結果的に別の場所から雨漏りしてしまったなど多岐にわたります。

雨漏りが起こりやすい場所

屋根

屋根からの雨漏りは、屋根材（屋根瓦）や棟板金などの雨仕舞板金、防水シートの劣化から起こる場合があります。屋根形状が複雑であるほど雨漏りリスクが高くなり、屋根本体よりも谷どいや棟、軒先など雨水が集中的に流れる場所から雨漏りが起こるケースが多いようです。

外壁

意外に多いのが外壁からの雨漏りです。外壁やシーリングにひび割れ、欠けなどがあると雨漏りの原因になります。外壁からの雨漏りは防水シートや断熱材などに雨水が染み込むことがあり、室内から被害が見えにくい場合があります。雨染みが確認できたときには被害が大きくなっている可能性があるので、早急に対策をとりましょう。 

ベランダ

ベランダがある住宅では、ベランダの防水層の割れや外壁との取り合い部分、排水口・樋などから雨漏りする可能性があります。特に排水口や樋は雨水が集中的に流れ込む場所になるので、詰まりがあると雨水がベランダに溜まって雨漏りを起こすことが多いです。 

屋上

屋上は紫外線などの影響を受けて経年劣化が起こりやすく、ひび割れから雨水が侵入することがあります。他にも、壁と防水層のつなぎ目や排水口の詰まりが雨漏りの原因になることもあります。屋上部分は勾配がなく雨水が溜まりやすいので、定期的なメンテナンスをするのが大切です。 

窓サッシ

窓サッシと外壁の間はシーリング材（コーキング材）で隙間を埋めていますが、このシーリング部分にひび割れや剥がれなどの劣化が起こると雨水が侵入してしまうことがあります。
また、窓ガラスとサッシの隙間や窓周辺の外壁のひび割れが原因の場合もあるので、しっかりと調査して適切な補修をしましょう。

雨漏り特定方法　特殊調査 

雨漏り修理の確実性を高めるためには色々な調査方法があります。雨漏りの原因を特定するのは難しいですが、原因の特定をしやすくする調査があります。

目視調査（目安金額 ０円）

目で見て現状を確認・把握する方法です。ヒビ割れ・屋根のズレ・クギの浮きなど、目で見える範囲で行う調査です。

散水調査（目安金額50,000円～350,000円）　

水を撒いて雨漏りをしている箇所を目視で確認する方法です。 依頼する業者や足場の有無によって変わってくるので、まずは複数社から見積りをとってみることをおすすめします。

赤外線調査（目安金額120,000円～350,000円）　

赤外線カメラで建物の浸水している箇所を特定する方法です。

発光液調査（目安金額100,000円～250,000円程円）

ブラックライトに反応する特殊な液を流して、浸水経路を調べる方法です。

ファイバースコープ調査（目安金額30,000円～100,000円程） 　

屋根の内部などにファイバースコープを挿入して、映像を見ながら雨漏り箇所を特定する方法です。

ガス調査（目安金額 100,000円～300,000円程） 　

ガス調査は、雨漏りしている箇所からトレーサガスを送り込んで、水の侵入経路とは逆方向から侵入箇所を特定する方法です。マンションやRC構造の建物に向いている調査方法で、行う場合は建物の構造や施工法などの知識が必要になります。

業者によって調査方法は異なりますが、自分で調べるよりも専門的な調査を行ってくれます。業者を選ぶときは、調査方法や特定された原因、必要なリフォーム工事についてしっかりと説明してくれる優良業者に依頼しましょう。

雨漏り修理にかかる費用相場

雨漏りの修理にかかる費用は一般的には3～30万円程度になります。費用は大きく分けて「修理費用」と「原因調査費用」の2つにわかれ、このうち後者の原因調査費用は不要なこともあります。また、上記には屋根や外壁の修理に使う足場代（15～20万円）も含んだ値です。

中・大規模修理が必要な場合は「80万～200万円超」

雨漏り修理箇所工事別の費用相場

上記はあくまでも目安金額になります。雨漏りしている部分だけを補修する「応急処置」では費用が安くなりますし、雨漏りしている場所が多いほど修理費用は増えていきます。また、一方で雨漏り箇所とそれによって損傷した部分を全て直そうと思うとそれなりの金額が掛かってきます。しかしながら雨漏りでは、外からは見えない部分が雨水によって劣化します。応急処置をしても別の場所から水漏れを起こすことがありますので、可能ならしっかりとした修理を行うことが大事です。

雨漏りの修理費用で注意するべきポイント

助成金や補助金が使えるケースかどうかを確認する

現在、国や多くの自治体では、家のリフォームに利用できる補助金制度を設けています。多くの市区町村で「長期優良住宅化リフォーム推進事業」「住宅リフォーム資金助成」「耐震改修工事補助金」「アスベスト除去工事補助金」「エコリフォーム補助金」などの制度で、雨漏り修理を対象としています。

自治体によって助成金を受け取れる制度が異なりますが、助成金の支給額は10万～20万ほどで、なかには100万円ほどの補助がもらえる自治体もあります。

助成金の支給については　支援制度検索サイト　で検索してみて下さい。

工事部位によって業者が異なることがある

浸水する箇所は屋根や外壁、サッシなど様々な場所に及ぶため、1つの業者で全てに対応することは難しいのです。屋根が原因の雨漏りであれば【屋根工事業者、板金業者】外壁・ベランダが原因であれば【外壁塗装業者、外壁リフォーム業者】サッシが原因であれば【サッシ業者】が適しています。また、水漏れの原因がわからない場合は、雨漏りの調査ができる業者を探してみましょう。

納得の費用面・安心面を考えるなら相見積もりを取得する

漏り修理で失敗しないためには相見積もりを行うことが有効です。業者によっては施工方法や金額面は様々なものになります。相見積もりを取得することで適正価格、修理がわかりやすくなりますので一社だけで決めずに複数社を選ぶべきです。

火災保険で雨漏りの修理ができる場合がある

火災保険というと火事などで住宅に損傷があった場合のみを想定してしまいますが、自然災害で雨漏りが発生した場合にも適用されます。
自然災害とは、大雨や台風、強風、雹などです。水害は含まれないと書かれている火災保険がほとんどですが、雨漏りは「水害」ではありません。水害とは洪水・高潮・土砂崩れなどのことです。

風災の認定は保険会社から派遣される鑑定スタッフが行います。火災保険がおりるかどうかは加入している保険会社に確認しましょう。
保険法95条で、雨漏りなど住宅にダメージが起きて3年以内に申請しないと無効になると規定されています。
たとえ、風災によるものだとわかっていても時間が過ぎると経年劣化として扱われる可能性が増えるため、火災保険が適用できるように早めに修理をすることをおすすめします。

修理の期間に仮住まいが必要な場合、仮住まいの費用もカバーしてもらえる火災保険もあります。今一度、加入している火災保険がカバーしている範囲や支払いの最低金額から最高金額までチェックしてみましょう。

火災保険申請の前に確認しておくポイント

• 火災保険の請求権（時効）は3年しかありません。
• 損傷個所は自然災害なのか、経年劣化なのか。
• 保険期限は切れていないか
• 保証対象はどこまで及ぶのか（家屋、家財、それに付随するものなど）
• 見積りはあるのか

火災保険の申請は、建物・保険双方の知識がある業者によるサポートを受けることをおすすめします。サポートを依頼した際には、建物の調査から書類の作成まで、プロの知見を借りながらスムーズに完了させられます。サポートを受けて保険金を受け取れた際には、金額に対して手数料が発生します。ただし、成功報酬型のため、万が一審査に通らず保険金が受け取れない結果になってしまっても、お客様に無駄な費用が発生する心配はありません。手数料がかかる分、プロが書類作成や説明を手伝ってくれるため、利用者本人の時間や労力は少なくなります。当然、プロの目線のサポートを受けることで、保険金の認定率や受給金額がアップする傾向があります。

　一般的に火災保険で自然災害の損傷箇所の修繕が可能ということは認知されておらず、また保険が下りるような徹底した申請をできる方はほとんどいないのが現状です｡「火災保険、地震保険」に加入していれば、火災以外にも自然災害等で受けた損害に対して請求できる権利があります。

新築に近い場合は、施工保証を使う

新築住宅にはすべて、完成（引き渡し）から10年間の瑕疵（かし）保証への加入が法律によって義務付けられています。住宅・建物の新築後10年以内に見つかった欠陥は、建築会社や施工会社、もしくは売主に補償を求められます。

「住宅の構造耐力上主要な部分」と「雨水の浸入を防止する部分」、具体的には、基礎、壁、柱、床、屋根、梁（はり）などを指し、ゆがみや接続不良なども補償の対象になります。

しかし、注意点としては雨樋の掃除をしていなかったことが原因であったり、コーキングがきれてしまったなども対象外で、給湯器やバス、トイレ、キッチンといった設備機器なども、10年保証の対象とはなりません。

まとめ

ここまで読んでいただきありがとうございます。雨漏りの修理は、雨漏りの原因によってかかる費用や時間が大きく異なります。そのため、まずは一度専門家の意見を聞いてみることが大切です。 雨漏りは、雨が降っていないときはつい忘れがちです。しかし、雨漏りで湿気が内部に入り、柱など内部構造にダメージを与えてしまいます。また自然災害が原因の場合は火災保険が使える可能性があり、かなり低価格でのリフォームが可能です。 ご自宅の雨漏り修理の費用を確認し、どうすべきか決めるためにも、早めに業者に相談しておきましょう。

火災保険申請サポートの選び方

火災保険申請サポートは「信頼できる業者選び」が大切

手数料も大切ですが、火災保険申請サポートを受ける場合、一番気をつけるべきは「信頼できる業者かどうか」です。まずインターネットで情報収集し、比較検討してみましょう。

また、火災保険は掛け捨て保険のため、契約満了時に保険金が返ってくることはありません。

万が一の保険といえど、掛け捨てで支払って、更新時には保険料が高くなるというのは理不尽だと思います。

ですので火災保険にお金を払い続けているのであれば一度申請されてみるのも方法の一つだと思います。

もちろん、火災保険は自然災害で被害を受けた時に使う物ですが、築年数が15年以上経っていると、少なからず台風による損害が出ている事がほとんどです。住んでいて気づかない様なちょっとした傷でも使うことができますので、専門業者にご相談されるのもいいかと思います。

（火災保険申請方法　申請サポート会社の利用方法）

お問い合わせを頂きましたら、全国の現地調査員（自然災害調査士などの専門業者、地元工務店、工事業者など）と連携し、すぐに調査にお伺いします。もちろん「完全成果報酬制」のため調査費用は無料ですので、お気軽にお問い合わせください。